最近、iDeCoやNISA、企業型確定拠出年金、個別株といった投資にご興味のある方が非常に増えてきた印象です。
直近1年間で投資をされていた方は利益が取れやすい市況にありましたので、新規参入された方も多いのではないでしょうか。

今回は投資信託を皮切りに安定な老後資産運用について考えてみたいと思います。

投資信託は長期投資に向いている

投資信託は運用資産の組み入れ方にもよりますが、基本的には長期にわたっての資産形成のために使う金融商材です。

日本の金融機関で投資信託を用いて投資を行なっている人は金融庁のこちらの資料を参考にするとなんと54%しかプラスになっていません。
実に半分もの方がマイナス利益ということです。

原因として考えられる点はいくつかありますが、その一つが短期での投資をされている方が多いからです。

短期での売買を行なってしまうと購入時手数料が何度もかかる形になります。
ですが、安定的な運用を望まれる方も多く、そうするとリスクも低いですが、運用率も下がってしまいます。

金融機関は手数料が無ければ利益が上がらないため、手数料の多めな商品を販売します。
結果的に顧客の資産が増えてこないわけです。

短期投資でs＆p500や世界株インデックスはおすすめしない

短期投資での株式型投資信託は初心者の方にはお勧めしません。
もちろん遊びの範疇でやる分には良いのですが、大きな資産形成という枠で行うには不向きでしょう。

短期の資産形成でメインになるのは流動性（引き出しやすさ）が高い現金預金、定期預金です。
目安10年以内に引き出す場合にはまだ元本割れの可能性がかなり高い水準です。

25年以上置いた場合には過去のデータを50年分くらい遡ってもプラスになる可能性が高くなってきます。
そのため、株式型投資1本でいくよりも債券系資産を一部組み入れることで安定性を増すことができます。

分散投資の際に保険の活用方法は？

例えば投資信託で債券を買うことは可能です。
債券型のインデックスファンドを株式系インデックスファンドと混ぜると良いでしょう。
ただ、債券系のファンドに利益の20%課税をしてしまうとあまり投資効果がなくなってしまいます。

余程の高所得者でない場合には養老保険や年金保険等での資産形成をお勧めします。
満期や解約で受け取る利益は一時所得になるケースが多いためです。
一時所得の計算式は下記です。
（利益-50万円）÷2＝一時所得の課税対象

そうすると所得税住民税が40%位取られる水準までは同じ運用ができると仮定するなら保険で行う方が節税になることになります。

NISAやiDeCoの枠を使えば投資信託は非課税で運用できますが、せっかく非課税枠を使うのであれば利益が期待できる株式系に優先的に入れるのが筋になります。

ですので、NISAの枠を埋めてしまわないためにも保険の活用は一つ武器になります。
生命保険料控除の対象にもなります。

また、投資の原資は皆さんの収入になると思います。
収入が入ってこなければ投資で描いた未来も水の泡ですから、就労不能保険等でのリスクヘッジをしておくと良いでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。
40代の方の資産形成は若年層と全く同じ運用方針手前走れるかというとそうではないところが多いです。
安定した資産運用を考えつつ、利益性も確保をしていく必要があります。
〇〇年に××円で返す契約になっている保険での資産形成は40代には武器の一つになり得るのではないでしょうか。

投資の相談、保険の相談の際にはファイナンシャルプランナーを活用すると良いでしょう。
みなさんの知らない見地からのアドバイスをもらえるかも知れません。
投資は自己責任の原則になるので最後はみなさんの判断となります。
判断をサポートしてくれるファイナンシャルプランナーと会えるといいですね。
ご一読いただきありがとうございました。