入院や手術の際に必要となる医療保険制度。一概に医療保険と言ってもその実、医療保険がなんたるやを理解している方は決して多くはありません。
しかしもしそういった、医療保険のことについてしっかりと理解していなければ、いざ保険に入るということになった時に自分にあった保険に入ることができないこともしばしば…
そこで今回は医療保険に入る際に知っておいてほしい医療保険のことを解説していきます。

第1章　二つの医療保険制度

日本には公的医療保険と民間の医療保険の二つがあり、その二つを駆使して医療費をまかなっています。

公的医療保険

公的医療制度は国民であれば誰もが入らなければならない国民健康保険、自営業の方であれば国民皆保険、企業勤の方であれば組合健康保険・協会健康保険など、そのほかにも日雇い健康保険など、病気や怪我などの場合にフォローしてくれる様々な公的医療保険のどれかに入ることになっています。
しかし例外もあり、入院の際に必要となる衣服や売店で買うものなどは医療保険の対象外になりますので、あくまで医療保険は最低限どの医療制度であるということを覚えておく必要があります。

民間の医療保険

次に民間保険について。民間保険はいわゆる保険屋さんが持ってきてくれる医療保険になります。
「公的医療保険制度があるなら別に民間の保険に入る必要はないのでは？」と考えてしまうかもしれませんが、民間保険に入る答えはそこにヒントがあるのです。というのも、民間の保険に入る理由というのは、公的な医療保険制度で補うことができない治療費などを支払う必要が出た時にその分の医療費をカバーするためにあるのです。
そのため、公的医療制度でどのくらいの医療費が出るのかをしっかりと確認しておく必要があります。

公的医療制度はどれくらい援助が出るのか

公的医療制度で支給される金額は、必要となる治療費の3割が自分負担としてカウントされます。そのため公的医療制度で負担してくれる治療費は7割ということになります。

第2章　医療制度の特約・支給金

民間の保険では特定の状況下で支給金や特約を作っておくことでもしもの時の対応に備えることができます。
基本的には入院をした際に支払われる給付金と手術をしたした際に支払われる給付金が主な特約となります。

入院給付金について

入院給付金は入院をした際に受け取ることができるお金になります。しかしこの給付金で気をつけていただきたことが一点。それは給付金を受け取るタイミングです。
保険加入をしている方の中で入院給付金を受け取ることができる方は多くいらっしゃいますが、実は入院給付金はそれぞれの保険によって受け取ることができるタイミングがバラバラで、保険に付随する多くの場合は「入院後〜日間継続して入院をしている場合に支給」ということになっており、入院をしたその日から給付金を受け取ることができるケースは非常に稀です。

手術給付金について

手術給金は入院給付金とは全く違い
・手術の難易度や手術の時間などによって給付倍率が変わり給付金の額が変化する場合
・手術の種類などに関わらず一律に給付金が支給される場合
の二つが主な給付方法になります。
保険によってこのどちらかになりますので、手術の可能性などを考慮して保険内容を見直すことは非常に重要になってきます。

給付金を確認せずに保険を契約した場合

契約者の方ご自身だけで保険に申し込みをして、給付金の確認が怠っていた場合、長期の入院の際に給付金が一律になっていることで借金をしてまで入院を余儀なくされるケースが近年多く発生しています。
終身保険などの場合では変更が難しいことなどがあり、解約した際に無保険期間になってしまうことがでありますので
もし現在のご自身の保険の給付金のことがよくわかっていない場合はすぐに確認・相談をしてください。

第3章　駆け込んで！保険に関する不安はすぐに解決しよう！

公的医療保険であっても民間の医療保険であっても、既存の医療制度をしっかり理解しておくことが何よりも重要になります。今回ご紹介した医療制度にまつわる話や給付金制度は、「知っていてお得」ではなく「知らなくてはいけない」お話。
もしもご自身に合わない保険を選んでしまっている場合が長引くと、保険の変更のために解約をして無保険期間になってしまう可能性が高くなります。
特に高齢になってしまうと保険を解約してから新たに保険に入るまで長い時間がかかってしまうことも多くあります。
保険に迷いのある方はすぐにFPご相談を。